国際未病医学会 | JIMS 国際未病医学会

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Japan International Mibyou Medical Society

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健康日本21（第二次）
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日本国際医学協会

大正14年（1925年）に故石橋長英が医師生涯教育を目的として発足した医学談話会を起源としており、90年の歴史を有しております。

国際行政書士機構

国際行政書士の認定機関です。同時に医療観光（メディカルツーリズム）なども推進しています。

世界保健機関（WHO）

WHO (世界保健機関) 憲章の前文では、「健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることを言います。」と定義しています。（日本WHO協会訳）

関連研究団体

㈳日本国際医療研究交流機構国際事業局link

日本ＷＨＯ協会

日本WHO協会は1965年に設立され、保健医療分野の国連専門機関である世界保健機関（World Health Organization：WHO）が実施している活動や有益な情報を多くの人たちに知っていただくという活動を行ってきました。
2012年に公益社団法人となりましたが、日本WHO協会はWHOの日本支部ではなく、WHOの理念に賛同し、WHOとの連携のもとで国内外において健康増進活動を行っている民間の法人です。英語名は、Friends of WHO Japanです。
世界の人びとの健康を守るために地球市民の一員として、WHOをはじめとする国際機関、国、地方自治体、企業、団体、NPO/NGOなどと協働しつつ、だれひとり取り残されない「持続可能な開発目標（SDGs）」の目標達成をめざして活動しています。

福祉医療機構

独立行政法人福祉医療機構は、特殊法人等改革により、社会福祉・医療事業団の事業を承継して、平成15年10月1日に福祉の増進と医療の普及向上を目的として設立された独立行政法人です。

少子・高齢化が急速に進行する中で、国民一人ひとりが心豊かに安心して暮らすことができる社会を築くためには、社会保障の基盤を揺るぎないものとしていく必要があります。このため、福祉医療の分野では、国及び地方公共団体において、社会福祉施設等の計画的整備、質の高い効率的な医療を提供するための医療制度改革に即した医療提供体制の構築など、社会保障を支える福祉医療の基盤づくりのための施策が進められています。

大学病院医療情報ﾈｯﾄﾜｰｸ

大学病院医療情報ネットワークは、全国４２の国立大学病院のネットワーク組織です。東大病院内にセンターが設置されて、全国にサービスを行っています。当初は、全国の国立大学病院を専用回線で接続していましたが、平成５年度からは、インターネットを介したサービスを開始し、国立大学病院以外の医学・医療関係者も利用ができるようになりました。現在では、すべての医学・医療関係者が利用できる研究教育の情報インフラストラクチャーに発展しています。
　UMINの目的として、当初から下記が挙げられています。
１）最新の医学・医療情報の提供
２）大学病院間の作業の共同化
３）医学・医療上の交流の支援
４）医学研究の支援
５）データの標準化と諸統計の整備

健康日本21

健康日本21は、新世紀の道標となる健康施策、すなわち、21世紀において日本に住む一人ひとりの健康を実現するための、新しい考え方による国民健康づくり運動である。これは、自らの健康観に基づく一人ひとりの取り組みを社会の様々な健康関連グループが支援し、健康を実現することを理念としている。この理念に基づいて、疾病による死亡、罹患、生活習慣上の危険因子などの健康に係わる具体的な目標を設定し、十分な情報提供を行い、自己選択に基づいた生活習慣の改善および健康づくりに必要な環境整備を進めることにより、一人ひとりが稔り豊かで満足できる人生を全うできるようにし、併せて持続可能な社会の実現を図るものである。

J-STAGE

「科学技術情報発信・流通総合システム」（J-STAGE）は、国立研究開発法人科学技術振興機構 (JST) が運営する電子ジャーナルプラットフォームです。J-STAGEは、日本から発表される科学技術（人文科学・社会科学を含む）情報の迅速な流通と国際情報発信力の強化、オープンアクセスの推進を目指し、学協会や研究機関等における科学技術刊行物の発行を支援しています。
現在J-STAGEでは、国内の1,500を超える発行機関が、3,000誌以上のジャーナルや会議録等の刊行物を、低コストかつスピーディーに公開しています。

J-STAGEで公開されている記事のほとんど*は、PCやタブレット、スマートフォンを利用して、世界中から誰もが閲覧できます。無料のアカウントサービス「My J-STAGE」に登録すると、よく使う検索条件を保存したり、お気に入りの資料について最新号発行の通知を受け取ったりすることができます。
*認証付き記事（各発行機関から許可を受けたユーザーのみが閲覧できる記事）を除く

日本未病研究学会

未病は、「未ダ病ニアラズ」となります。従って、病気ではないことになります。しかし、「未ダ」と成っていますのでそこには病気を予期している意味が内在しております。そこで当学会では、未病とは「健康状態の範囲であるが病気に著しく近い身体又は心の状態」を言うと一応に定義いたします。(西洋医学では疾病又は疾患の言語表現を使用しますが敢えて病気と表現させて頂きます。病気とは「気を病む」事です。)病気には自覚症状がある場合と無い場合があります。検査結果も出る場合と出ない場合があります。検査結果が出た場合等をここでは仮に他覚症状と言います。当学会の考え方は、自覚症状又は他覚症状の何方かがある場合を病気と考えます。未病の場合、自覚症状も他覚症状も無く、一応健康であるが、病気に近い健康状態を言います。従って、未病は東洋的な考え方ですが、西洋的な考え方から未病を分類すれば未病管理は、健康管理又は予防医学の一分野と考えられます。

日本統合医療系連合学会

「統合医療とは、近代西洋医学、伝統東洋医学及び総合医療カウンセリング等を統合した医療技術により総合的に治療する医療を言います。」
現代医学は近代西洋医学が主流で東洋医学は二次的な補完的または代替医療として見られている場合が多いと思います。しかし、二次的、補完的とは言えない本質があります。そして、両者には根本的な医療に対する考え方の相違があります。西洋医学の対処療法に対して、東洋医学は疾患した病気のみではなく体全体を診て体全体を治療します。東洋医学も伝統的医学から発展させ最先端東洋医学へと研究を発展させています。両者の相違を統合して真理を探求し、新しいこれからの医療を体系付けて行くべきと考えます。それが統合医療であるべきと考えます。
統合医療とは併用することではありません！最近は各医療機関で統合医療を掲げていますが、そのほとんどは統合医療ではなく「併用医療」が多いのです。補完、代替医療等を併用していても、患者を中心とした統合医療としての治療体系と各医療人の連携がなければ統合医療ではありません。

全国消費者協会未病普及委員会

全国消費者協会未病普及委員会では、日本未病研究団体連合と共同で未病関係団体の新規の設立支援を致します。
全国消費者協会は30余年の歴史のある上部団体に所属しない生活者の団体です。

日本未病医学系学会連合

日本未病医学系学会連合では、正しい未病の定義を普及するために全国消費者協会等と協力し未病関係団体の新規設立を推進支援しています。
支援の条件は下記です。
１　未病を研究する学術団体または未病関係の団体であること。
２　営利を目的とせず非営利型であること。
３　未病についてエビデンスに基づき知識を普及すること。
４　所属員の中に未だ証明されていない偽科学を普及する者のいないこと。
５　ゆえなく他を誹謗し、他の団体等の活動を妨害する行為を行っていないこと。
６　その他、反社会的行為を行っていないこと。
（審査があります。非営利性は厳格審査ですのでご協力を願います。）
支援の内容は被支援団体によっても異なりますが下記になります。
１　事務局の設置場所の提供（東大附属前学術振興センター等）
２　事務局経理事務、会員管理事務の代行
３　電話及びメールの受信代行
４　郵便物の発送代行
５　電子メールアドレスの貸与及びホームページの制作管理
６　法人設立手続き手数料の支援（実費は負担して頂きます。）
７　その他、必要な事項
（上記は原則ですが全て無料です。）

日本臨床医学情報系連合学会

「木を見て森を見ず」との諺は現代医学にも当てはまると思われます。当連合学会は、患者の疾病（木）を診るための手段としての森である「広義の臨床医学情報」という新たな学問体系を確立するために医療系学会と経営系学会が連合して設立されました。日本臨床医学情報系連合学会は、患者情報管理、世界医療情報、最先端医療情報、医療機器システム、AI・IoT応用医療、医療用コンピュター、臨床疫学情報分析、医療学術情報、リスク管理、医療経営、病院経営分析、病院会計等の「情報等」が研究対象です。「狭義の臨床医学情報」は、純粋な臨床での医学情報を指すと考えますが、「広義の臨床医学情報」は前記のような狭義の臨床医学情報に、その隣接諸科学を加えた分野を言うと考えられます。いずれにしても個別の臨床医学情報が漏れなく体系的に運用できるシステムをどのように構築するかを研究し、臨床医学情報の体系化を目指すために設立されました。

日本国際医療研究交流機構事業局

当機構の国際医療とは、世界の最先端医療の研究と情報交換及び医療観光を言います。
世界のどの国の国民も自国の医療のみではなく他国の医療を受ける基本的権利を有していると考えます。その権利が認められるためにはまだまだ時間を要しますが当機構は、最善の努力をして医療受診の基本的権利を普及したいと考えます。

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